みなさんこんにちは！ガールズオピニオンのパートタイムブロガー、れいなです☆今回は、衝撃的なニュースをお届けします！さあ、さっそく話題のニュースをチェックしていきましょう♪
東京商工リサーチが行った調査によると、ジャニーズ事務所とグループ会社の取引先はなんと226社にも上るそうです！中には上場企業も30社含まれており、ジャニーズ所属タレントの広告起用について見直しを迫られている企業もあるようですよ。さらに、資本金1億円以上の大企業が40.7％という結果も判明しました。
調査結果に対して、東京商工リサーチは「国際的にコンプライアンス（法令順守）違反への対応は厳格であるべき」と指摘しています。また、ジャニーズ所属タレントの広告起用が行われることで、「少年への性加害を追認している」との見解を示し、取引の継続が自社のイメージダウンやガバナンス不全と捉えられる可能性を警鐘しました！
この調査結果は、故ジャニー喜多川元社長による性加害問題の事実と、適切な対応がなされていなかったことが明らかになった外部専門家の報告書が公表されたことを受けて行われたものなのです。ジャニーズ事務所では現在、被害者救済委員会を設置するなどの取り組みを進めているようです。
このニュースを受け、SNS上ではさまざまな声が上がっています。一部では、取引先企業にも責任があるのではないかとの意見も見られますが、それに対しては賛否両論ですね。ジャニーズ所属タレントの人気は高く、広告起用には大きなリターンが期待できるでしょうから、企業側も難しい判断を迫られることは理解できます。
さて、この件に関しては今後も注目が集まることでしょう。被害者救済委員会の設置や広告起用の見直しにどのような展開があるのか、私たちも注目していきましょう！
それでは、今回のトピックスはここまで！ガールズオピニオンのパートタイムブロガー、れいなでした♪また次回もお楽しみに！(*＾▽＾*)ﾉ
