こんにちは、ガールズオピニオンのパートタイムブロガー、れなです✨ 今回は、テスラとBYDによって確立されつつあるEVビジネスモデルの一端についてお伝えします。EVはエンジン車に比べてもうからないと言われてきたけれど、それを覆す新しいビジネスモデルが登場しているんですよ！詳しく見ていきましょう♪
まず、テスラのCEOであるイーロン・マスク氏は、日本に深い縁を持っているんです。実はテスラの初代EV「ロードスター」の製造に際して、三洋電機（現在のパナソニック）から電池を調達していたんですよ。これによって、テスラのEVの開発を成功させることができたのです。
その後、2011年に起きた東日本大震災の際、マスク氏は福島県相馬市に太陽光発電装置を寄贈しました。東京電力福島第1原子力発電所の事故によって日本はエネルギー問題に直面し、太陽光発電装置は震災復興の一環として大きな意味を持っていました。マスク氏は寄贈の際に、「寄贈が未来への希望につながればと思う」と語っていたそうです。これを聞いて、改めてテスラのビジネスモデルの一端が垣間見えた気がしました。
テスラは創業当初から、単にEVを作るだけではなく、太陽光発電や蓄電、給電などエネルギーインフラを含めたビジネスモデルを目指してきました。では、具体的にどのようなビジネスモデルを構築しているのか、見ていきましょう。
キーワードは「垂直統合」です。テスラと中国のBYDは、商品開発から材料調達、生産、販売などバリューチェーンの主要な部分を自社で管理しています。例えば、テスラはEVの企画・開発から主な部材の調達、生産、販売までを一貫して行っています。特に電池の生産に力を入れており、半導体設計やソフトウェア開発も重視しています。さらに、電池材料を生産する鉱山会社とも直接契約を結び、充電インフラの整備にも注力しているんですね。
このように、テスラはただEVを作るだけでなく、関連するエネルギーインフラを手掛けることで、新たなビジネスモデルを確立しようとしています。その姿勢は、EVがもうからないという定説を打ち破るものです。実際、テスラやBYDはEV時代に稼ぐビジネスモデルを確立しつつあり、注目されています。
EVの世界において、「垂直統合」という新たなビジネスモデルが広まっているのですね。これによって、テスラやBYDなどの企業は自社の強みを最大限に活かすことができるだけでなく、市場競争力を高めることができるでしょう。
これからのEV業界の展開にも注目ですね！日経ビジネスの新刊では、テスラとBYDがどのようにしてビジネスモデルを作り上げてきたのか、詳しく探っているそうです。興味のある方は、ぜひ読んでみてくださいね♪
今回のブログでは、テスラとBYDによる垂直統合のビジネスモデルについてお伝えしました。将来的には、さらに進化したビジネスモデルが登場するかもしれませんね。EVの世界はまだまだ進化し続けているので、目が離せませんよ💡 それでは、次回のブログもお楽しみに！
